商品説明
建設工学・土木工学
パリ協定→SDGs→ESGと地球温暖化対応が企業にとって不可避のテーマとなっています。欧州諸国を皮切りに各国政府も相次いでCO2排出削減を国家の目標に据えるようになっています。意識の高い日本企業はこのトレンドに対応した手を既に打っていますが、大部分の企業は手つかずのままです。本書は、気候変動への対応についてビジネス観点でわかりやすく解説し、企業経営に求められる変革対応を明らかにする経営ガイドです。豊富な図表でビジュアルに解説します。 欧米を中心にカーボンニュートラル変革はビジネス界に浸透しており、特にESG投資を皮切りに金融業界からその波が押し寄せてきています。投資家はカーボンニュートラルか否かを投資基準とし、多くのエネルギー産業は再生エネルギー企業への衣替えを余儀なくされています。また欧州政府ならびに企業はカーボンニュートラルであることが取引基準となりつつあるのです。 日本においては、社会変化を包括的に捉えられず未だピンときていない企業、どのような対応を行うべきかが認識できていない企業が多いのが実情です。ISOやエコと言って小さなスケールでは話にならないステージに突入しているのです。 気候変動に関する書籍は、科学的・学術的な警鐘モノ、特定部門・特定業種を対象にしたもの、難解なものばかりで、経営層を含めた実業に携わるビジネスパーソンにとっては正直言って仕事の参考とはなりにくいものがほとんどです。 本書は、日本企業の大幅な立ち後れを世界のトレンドから解説。具体的にこの状況にどのように対応し、企業と経営を変革すべきかを示します。幅広い業種の経営層および現場が変革意識を高め、変革の実践に向けたヒントを獲得できる内容です。 筆者は、サステナビリティを経営視点で捉えるコンサルティング案件を数多く手掛けています。プロジェクト例としては、国交省 不動産業界 ESG ・ TCFD 対応ガイドライン策定、環境省 中小上場企業環境経営高度化支援、民間企業向け ESG 経営高度化・カーボンニュートラル戦略策定支援などがあります。